私はホームページ制作などの会社をやっているのですが、仕訳をしていていつもしっくりこないものがあります。

ドメイン使用料とサーバー利用料です。

一般的には通信費なのですが、なんかしっくりこないんですよね。

勘定科目は法律で決まっているわけではない

たまに誤解している人がいるのですが、勘定科目は税法やら何かの法律で決まっているわけではありません。

一部、課税・非課税に関わる部分以外は自由に付けても問題ありません。
(※課税・非課税に関わる部分というのは、慶弔費とか接待交際費とかですかね。慶弔費や接待交際費ですら名称を変えても問題ありません。とにかく、法律では縛られていないってことです。)

問題ないのだから、「ドメイン使用料」や「サーバー利用料」という勘定科目を独自で追加するのもひとつの手です。

補助科目を使おう

独自の科目を作っても何の問題もないのですが、私は一応世間一般のルールに従いつつ、自分でわかりやすくするために補助科目を使ってます。

domainhi

ドメイン使用料の場合、上記のように通信費の補助科目を追加して使ってます。
同様にサーバー料金も通信費の補助科目を設けました。

このようにしておけば決算をお願いする会計事務所もわかりやすく、私もしっくりきます。

freee(フリー)には補助科目がない

私はMFクラウドを主に使っていたので気が付かなかったのですが、今回freeeでの補助科目の作り方を調べていて初めて知りました。

freeeには補助科目というものがありません。
MFクラウドとfreeeを比較する際にアカウントを取得して、一通り使っていたのですが、ここは気づきませんでした。

freeeでは、摘要や補助科目のかわりに、「取引先」「品目」「部門」「メモタグ」「備考」などの摘要(情報)を取引につけることができます。

公式ヘルプでもこのように書かれてますので、補助科目がないのは私の見落としではないでしょう。

追記:
MFクラウドとfreeeの比較に追記しました。

ドメインやサーバー料金を把握したい人だけ

freeeは補助科目がありませんが、今回の件は、「自分がどれだけドメインとサーバーに投資しているか」を知りたい人だけにおすすめすることなので、ドメインやサーバーをそれほど利用しない人にとってはどっちでもいい話だと思います。